やったほうがいいリフォームの中でも耐震性能についてのお話です。
地震に耐える力＝耐震性能も、建築基準法に定められている通り家には必須な性能です。
2000年代に入ってからは震度6を超える地震も頻発しており、近年は地震の活動期に入ったとも言われて
います。「我が家は地震に耐えれるだろうか？」と心配になりますよね。
この耐震性能の目安になるのが、新築当時の建築基準法です。これまで建築基準法は、大地震による家屋の倒壊状況などを調査しながら、法改正の度
に基準を厳しくしてきました。
現在の耐震性能に至るまでの大きな改正法としては、1981年と2000年の改正が挙げられます。まず1981年6月には耐力壁の量を現行の水準まで引き上げ、それ以前の建物を「旧耐震基準」、以降の建物を「新耐震基準」と呼ぶようになりました。そして、1995年の阪神淡路大震災による被災状況を踏まえ、2000年6月には新耐震の基準にさらに詳細な規定が追加され、これが現行の耐震基準となっています。
つまり、既存住宅の耐震基準を建築年代で分けると1981年５月までに建てられた家は「旧耐震基準」、1981年から2000年5月
この３つのグループが実際の地震に対して、どの程度の被害を受けたか被災状況を比較したデータがあります。こちらのグラフは2016年に発生した熊本地震において、被害の大きかった益城調中心部による木造住宅の被災状況を、無被害・軽微～中破・大破・倒壊と４段階に分けたものを年代別に比較したグラフです。
旧耐震基準では、倒壊が28.2％と大きな被害が目立ち、人命を守るためにも耐震改修が緊急の課題であることがわかります。それに比べて1981年以降の新耐震基準は旧耐震基準の1.4倍の壁量が確保されているため、倒壊率は顕著に減っています。しかし2000年の法改正を境に新耐震基準と現行基準のグループを比較してみると、現行基準は倒壊が2.2％と、倒壊防止に対する有効性を確認できた一方で、新耐震基準のほうは倒壊が8.7％と現行基準の約4倍となりました。この新耐震基準の建物が倒壊した原因を分析すると、9割以上で【現行規定の使用となっていない接合部
2000年の法改正ではこの【接合部
マッチ棒で組み立てた立方体
板を組み合わせた立方体
上記に二つの立方体があります（※歪なのはお許しください( ;∀;)
そこでバラバラにならないように、お互いをしっかりと接合しても、やはりマッチ棒の方は力を加えると簡単に変形してしまいます。
力が加わると変形しやすい
力が加わっても変形しにくい
マッチ棒の方は、在来（軸組
在来工法はどうやって地震に耐える
のかというと、
「筋交い」と呼ばれる斜め掛け
の部材をつっかえ棒にして変形を防いだり、合板などの面材を張ったりして補強していきます。この筋交いや面材で補強した「耐力壁」がどれだけ入っているかで家の強さが決まります。ところが、耐力壁を増やして家の変形を防ぐと、今度は地震の力が変形ではなく回転させる力として働いてしまい、柱が土台や基礎から引き抜けてしまうことがあります。
そこで壁を強くするほど柱が浮き上がらないように、土台や基礎へしっかりと固定する金物が必要になってきます。在来工法の耐震化に必要な要素をまとめると大きく以下の3つになります。
①柱・梁・筋交いなどの部材が外れないよう金物で接合する
②筋交いや面材によって補強した耐力壁をバランスよく配置する
③柱が浮き上がらないように土台や基礎に緊結する
ここで建築基準法の改正に話を戻しますと、1981年の改正時には、②の耐力壁の量が規定されるに留まり、バランスに関しては「つり合いよく配置」とだけ表現されていました。そこで２０００年に①筋交いの接合金物、②壁の配置バランス、③柱の引き抜け防止金物について詳細な規定が追加されました。
つまり、１９８１年～２０００年までの建物は、自身に対する強さを表す耐力壁の量は足りているのですが、壁の配置バランスが悪くてうまく支えることができなかったり、支えられても柱が基礎から引き抜かれてしまったり、筋交いがはずれて耐力壁として作用できなくなってしまったりと、耐震性能を発揮できない可能性があります。
次の表は、法改正の流れに沿って、筋交いや接合部などの各項目に関する規定の変遷を一覧にまとめた、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合監修の資料になっています。皆さんの家の建築年度にてらしてご自宅はどの規定に当てはまっているかの目安としてご参考にしていただければと思います。
では、1981年から2000年までの新耐震基準の家はどうしたらいいのでしょうか。冒頭の熊本地震での被災状況をみてもわかる通り、この年代の建物は9割以上が倒壊を免れています。
しかし、1割弱の建物が倒壊、つまり人命を守るための強度が不足していたのも事実です。このように「わが家はだいじょうぶ？」と心配な時に頼りになるのが、
耐震診断です。
上記表の下の方にも書かれていますがこの年代の耐震診断用に「新耐震木造住宅検証法」が2017年に国交省から公表され、所有者自身によって行える簡易診断のチェックリストが用意されることとなりました。床下や小屋裏などに潜らないと見えない部分もあるため、ちょっとハードルが高い箇所もありますが、まずは一度ご自身で確認してみるのもいいと思います。床下や小屋裏などに潜って確認する箇所は、既存住宅状況調査のオプション項目として調査してもらう方法もあります。
〇ご自宅の建築年度数をみて、適用されている建築基準を確認しましょう
〇票の右側は、建築基準の中でも耐震性に関する項目です。
〇建築年度から判断される耐震性の判定を確認してみてくださいね
★本年表の対象住宅★
〇木造在来工法住宅
〇平屋もしくは２階建て
地震はどこでいつ起こるかわかりません。今一度ご自宅の耐震性能は何年の基準なのか確認してはいかがでしょうか。
ご不安な場合
は、専門家に頼んでくださいね。
これからも安心して、快適に過ごせるご自宅であるために。
詳細はこちらをクリックして頂けたら
へつながります（＾＾）
記事内に記載されている金額は2021年11月20日時点での費用となります。
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