住宅は、命と財産を守る重要なもののはずですが、車の様な家検制度は有りません。
地震、台風、雨漏りなどへの対応も持ち主にお任せになっています。
定期的な点検制度もありません。住宅会社が独自に設定していますが
住宅会社よりの点検になりがちです。
本来は10年に1度位の家検制度があってもおかしくありません。
家検制度がないため構造体がシロアリ被害にあったり、腐ったりして災害に
耐えられないほど強度が低下している場合があります。
外見は問題ないように見える建物であっても内部で損傷している場合があります。
日本国内では、どこでも大地震の発生する確率がありますから、放置された家は
大きな被害を受ける可能性が高いです。
大地震発生後の被害状況を見ると倒壊した建物の多くはシロアリの被害やメンテナンス
不良が原因で半壊、全壊に繋がっていることも多いと想像できます。
建築基準法は新築時の強度を規制していますが、大地震発生後に
厳しいい方向に改正されることがよくあります。
建築ではよくルールがよく変わりますが、変わった場合、「既存不適格建物」として
特に現状の建物に影響を及ぼすことは有りません。
過去に正しかったものには、新しい基準は及びません。メンテナンスの基準もありません。
メンテナンスしなくても罰則規定はなく自己責任ということになります。
建物は通常であれば、人を傷つけませんが、大地震発生の時には、傷つけることになります。
住宅メンテナンスのアドバイダーは、家検制度のない、住宅の分野で、お役に立てるのです。
住宅所有者の多くは、建物について知識もなく、適正な判断がしにくい状態におかれています。
住宅アドバイダーがサポートする事で適正な判断が可能になります。
建築業者は世の中の役にたつという視点をはずしてはならないのです。
建築主が満足している見る事は建築業者にとって、最高の喜びです。
多くの喜びを分かち合うことができるのは建築屋としての豊かな人生に繋がるのです。
メンテナンス不能で、建て替え以外の選択肢がないというほどの酷い状態は
めったにありません。
建物はメンテナンスすれば半永久的にもつという事は前述した通りです。
建物の寿命は「いつまでもつか」ではなく「いつまでもたせるか」という持ち主の
意思によってきまります。現状の建物の劣化状況に対して最も適正な提案が
あるはずです。建て替えは最後の選択肢になります。
記事内に記載されている金額は2018年01月20日時点での費用となります。
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